自費出版
自費出版とは
自費出版＝自費で本を作る、というのはいったいどういうことなのでしょうか？ 自費出版といえども、内容は通常の出版と同じものから、オンデマンド印刷を製本した簡易版自費出版まで多様です。自費出版で原稿が本になるまでには色々な作業工程が発生します。
通常原稿（著者）→出版社（編集・発行）→装丁（デザイン）→製版→印刷→製本のプロセスをたどって、本が完成します。
これらは分業になっていますが、基本的にとりまとめているのが出版社となります。
自費出版も同じこと
が言えます。自費を圧縮するには、自分で企画できる人は、企画書を書けばよいのです。
絵をかくことが出来る人は表紙のデザインを自分でやってもいいのです。
企画や工程管理などが出来る人は、デザイナーや印刷業者に個別に発注すればいいのです。
そうすることによって自費部分のコストダウンになります。
自費出版で一番高いお金を払う必要があるのは、全部お任せする場合となります。
自費出版の種類
大きく分けて4つあります。
自費出版-私家版
自費出版-書店配本
準企画出版・共同出版（協力出版）
企画出版
自費出版本の図書館納本
自費出版した本を国会図書館に納本するのが、あたかも自社で自費出版することによって可能になる、とうたっている自費出版社があります。 これは間違いではありませんが、正しくもありません。国立国会図書館は、国内出版物を全て収集することが法律で定められています。国内のあらゆる書物は、定められた部数を国会図書館に納入しなければならないのです。一定点数の出版物を扱っている企業・団体ならどこでもこれを実行しています。
つまり、個人でも納本は可能なのです。
自費出版本のサイズ
自費出版では出版社により、規格が決まっているところもあります。
標準費用として、割安な価格にしている場合が多いようです。
通常の自費出版は下記のサイズが殆どを占めます。
・A4判：(ヨコ210×タテ290ミリ) 楽譜、電話帳
・AB 判：(210×257) 写真を主体にした雑誌
・B5判：(182×257) 週刊誌
・A5判：(148×210) 総合雑誌、学術書
・四六判：(127×188) 単行本
・B6判：(128×182) おもに単行本
・新書判：(103×182) 新書
・A6判：(105×148) 文庫本
内容によって適したサイズがありますが、自費出版において書店流通を考えないのであれば
それほど神経質になる必要はありません。
また自費出版をする場合に、出版社と印刷会社どちらがよいのでしょう。
この問いに唯一の答えはありません。
実は出版社にお願いしたとしても、印刷会社は必ず利用することになります。
なぜなら印刷機を持っていないからです
自費出版の契約
自費出版の契約について本を創る作業は様々な工程を経るので時間がかかります。
必ず請負契約書を結びましょう。
見積書だけでお金を振り込んだりしてはいけません。
契約書によって、著者・出版社双方の責任範囲を明確にしておきます。
途中でやめざるを得ない場合などは、この請負契約書に明記しておきます。支払したはよいが、本が出来上がらないとか、途中で工程をストップしたにもかかわらず、最終の印刷費用や流通費が返ってこないなどということになってしまいます。
自費出版にかかる費用
費用には下記のような費用があります。
・原稿校閲費
・編集費（原稿内容アドバイス・原稿整理・校正・レイアウト）
・デザインおよび装丁費
・組み版代
・製版代
・用紙代
・印刷費
・製本費
自費出版でも場合によっては下記の費用も発生します。
・手書き原稿の場合：原稿のデータ化処理費
・イラスト・写真などを使う場合：著作権使用料または制作費
・オビ制作費
・完成本の書籍管理費
・宣伝広告・販促費
自費出版本の印税
印税は出版社が著者に対して支払う著作権使用料のことです。内容の所有者である著者への対価として支払われます。 一般的に印税は「発行部数×販売価格×印税率」という計算になります。
例えば1500円の書籍を1000部発行し、印税率が10％とすると、「1,000×1,500×0.1＝150,000円」ということになります。
印税率は出版社との契約によって決められ、新人と売れっ子作家では差があります。最初は3％?10％という場合が多いようです。
印税の種類支払方法によって買取印税と売上印税に分けることができます。
・買取印税とは
初版本の売上如何にかかわらず、発行部数に乗じた金額が一括で支払われます。
返本リスクを出版社側が全て負うという形になります。
・売上印税とは
購入された部数に乗じて支払われるものでリスクは著者と発行側の両方が負うことになります。
この印税が支払われるのは企画出版と共同出版の場合のみです。
自費出版の場合、全ての金銭的リスクを著者が背負う代わり、売上から経費を差し引いた分、本の販売対価は全て受け取ることができます。
自費出版の本で、著者が出資されて負担された冊数に対しては、そのすべてが著者の所有物
であるので印税は発生しないのです。
印税が発生する場合
著者が500冊の自費出版をしようとします。この本を自費出版社が一般でも販売できると判断し、500冊に200冊を上乗せして出版した場合、この200冊に対しては印税が発生します。
また、増刷費用を業者が負担した場合も、増刷分に対して印税が発生します。
自費出版本の見積
自費出版の見積自費出版本を作ることを考え出すと、費用が気になります。
・いったいいくら費用がかかるのか？
・出来るだけ費用を抑えたい
まずは気軽にいくつかの自費出版を取り扱う会社で見積を取ってみましょう。
この時点では早見表や最初の見積書などは、あくまで目安です。
手本になる自費製作本があれば、それを基本形にして、自分の方向性を明確にします。入手できるのであればその自費製作本の見積を見せてもらってもよいでしょう。
本づくりで大切なのは、「こういう本をつくりたい」という自分のイメージを固めることです。
優先順位と、劣後順位を決め、予算があるのであればその範囲内でどこを切り捨てるのか考えておくことも重要となります。
また最終的にはあいまいにしておいてよい事は一つもありません。
